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「オリンピック×テクノロジー」東京五輪に向けた5Gの取り組み

全3回でお送りする「オリンピック×テクノロジー」。

前回の記事では、国による東京五輪に向けた最新技術の取り組みや、代表的な9つのプロジェクトのうちの1つの新技術について紹介しました。

前回記事を読んでない方はこちらへ。

第1回:「オリンピック×テクノロジー」東京五輪に向けたMaaSの取り組み

そして今回は第二回として、9つの新技術の取り組みの中で前回紹介していない4つについてご紹介していきます。

 

2020年東京五輪に向けた最新科学技術 :第2回

 

1.移動最適化システム

移動最適化システムは「ビッグデータで人の流れをスムーズにし、安全で快適なおもてなしを」ということをテーマに取り組みが行われています。

現状の日本課題として都内への過剰な人口集中というのが挙げられますが、東京五輪の開催期間中は、開催地近辺を中心にさらなる一定エリアの混雑が予想できます。

そこで、この移動最適化システムでは、モノやヒトのセンシング、モニタリングから得た情報ををもとにビックデータ解析を行い、ヒトの流動を効率的に行い、大会運営における混雑解消等を目指しています。

〈移動最適化システムの展開イメージ〉

内閣府

移動最適化システムは、オリンピック会場近辺をはじめ、空港や公共交通機関等での導入が検討されています。

このシステムを導入することで、防犯カメラや赤外線センサーで情報を収集し、それらを蓄積して分析することで、人々の効率的な誘導支援を行うことが可能です。

他にも、急病人や 高体温の人の早期発見とサポート、障害者の移動経路の先読みによるサポート、不審物や不審な動き等の早期発見などにも東京五輪開催中に貢献すると考えられています。

 

2.水素エネルギーシステム

エネルギー領域に関しては、「水しか排出しない最新エネルギーで、移動・暮らしに次のクリーンを」というテーマでプロジェクトが推進しています。

水素インフラ技術を導入し移動や暮らしをよりクリーンにする水素社会の実現を目指しています。

今世界中で課題として年々深刻化しているのが、地球温暖化になります。

この大きな社会課題に対して、東京五輪で日本は水素技術をインフラ設備として導入することで、環境負荷の低い水素社会に向けた日本の取り組みを世界に発信する方針です。

〈水素インフラ設備の展開イメージ〉

内閣府

上記の図のように、水素ステーションを東京五輪開催地の近辺に設けることで、燃料電池バスや燃料電池自動車等の移動のために利用したり、選手村やその他周辺施設の定置燃料電池として、エネルギー供給などにも使われていくと考えられます。

この水素インフラ設備の取り組みも、Society5.0の「エネルギー」分野において大きな一歩になると考えれます。

Society5.0のエネルギー領域は、「的確な需要予測や気象予測を踏まえた多様なエネルギーによって安定的にエネルギーを提供したり、水素製造や電気自動車等の活用」を目指しています。

この水素エネルギーシステムは、この水素製造や電気自動車の社会実現の大きな一歩であり、環境負荷を押さえた安定的なエネルギー提供を行う仕組みを、今後世界全体で普及していくべき新技術と言えるでしょう。

 

3.新・臨場体験映像システム

この新・臨場体験映像システムは、「臨場感あふれる映像技術が生み出す「ワクワク」を世界中の人に届ける」という事をコンセプトに開発されています。

この取り組みでは、映像産業で名高い日本がさらなる革新的な技術を世界に発信するべく、世界に先駆けた映像技術とコンテンツを東京五輪でPRしていく予定です。

〈新・臨場体験映像システムの展開イメージ〉

内閣府

具体的には、東京五輪の開閉会式が行われる時や、競技シーンやその他演出をより盛大に印象付けるために、多視点映像の撮影・圧縮・記録・伝送技術、多視点映像表示技術、新型プロジェクションマッピング技術を活用していく方針です。

 

4.感染症サーベイランス強化

感染症サーベイランス強化では、国内の「感染症の発生を素早く察知し・公開し、健康的な暮らしを守る」という事をテーマに取り組みが進められています。

世界各国ではエボラ出血熱やデング熱等、深刻な感染症の発生が報告されています。

そしてこれら感染症は、短期間で世界中のあらゆる場所に広がりうる状況となっています。

今年、東京五輪の開催にあたり、世界中から多くの人が日本に入国することが予想できますが、そこで感染症の探知の強化やその他バイオテロなどの人為的なリスクへの対応も検討しなければなりません。

このプロジェクトでは、感染症のサーベイランスの徹底した強化を行う事で東京五輪という大規模なイベント開催に伴い、感染症等の異常発生の早期検知と対応の仕組みを構成する必要があります。

〈感染症サーベイランス強化の展開イメージ〉

内閣府

具体的な取り組みとしては、空港や港で海外渡航者に対して、エボラ出血熱の流行国に滞在している人を対象に、サーモグラフィによる体温測定を行い、疑いのある人の精密検査を実施したり、そういった感染症の発生やその疑いを広く国民に情報発信するための仕組みをホームページやスマホで閲覧できる形で構築しています。

 

本記事ではとして、「東京五輪に向けた最新ITに関する取り組み:第二回」として、東京五輪へ向けた世界は発信される最新技術技術のうちの4つの取り組みについてご紹介しました。

第三回の記事では、東京五輪へ向けて取り組まれている最後の4つの技術についてそれぞれご紹介していきます。

「オリンピック×テクノロジー」東京五輪に向けた医療・災害に関する取り組み

 

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久本 勇馬

久本 勇馬

VRベンチャーで社内新規事業立ち上げを経験後、 弊社に参画。デザイン思考を用いた新規事業企 画や、グローバル案件を担当。 【得意領域】再生医療、グローバルスポーツビジネス、xRなど 【趣味】サッカー、囲碁